領土問題に揺れる日本の今日この頃。
竹島、尖閣諸島、そして北方領土と言った領土問題を抱えるはずの日本の政府は、これらの問題を棚上げにして来たのは間違いないでしょうが、その理由は、これらの領土に手を伸ばしているのが韓国、中国、そしてロシアという、「法律は破るためにある」を自ら体現する国々だからでしょう。アメリカとの沖縄返還を含めた領土交渉をやり遂げられたのは、日本を手中に収めて置きたいアメリカの計算もあったでしょうが、同時に、アメリカは韓国・中国・ロシアよりは約束事を守るほうだったから、、、とも言えます。
同時にアメリカにはファンタジー歴史症候群が無かったのも幸いしたでしょう。韓国・中国・ロシアは（並べた順に従って）ファンタジー歴史症候群があり、無かった事はある事になり、あった事は無い事になり、今日あった話は明日には消え、今日無かった事は明日突如現れる、、、と、外交相手としてはやりづらい。アメリカは沖縄を「アメリカ固有の領土」とは言い出しませんでしたからね、、、。冷戦や朝鮮戦争もありましたから、基地はしっかりと確保はしましたけど。
韓国の竹島占領は当時の日本に自衛隊も無い時代の事で、当時、何らかの軍事行動を起こせる能力は日本にはなく、そうしていたらアメリカが怒っていたでしょう。ですから竹島を占領され、それに反撃できなかった事は大変残念な事ですが、政府の怠慢とだけ言う訳には行かないと思います。ただ、その後のフォローが悪過ぎですが、、、。
また、北方領土は冷戦時代の超大国・ソ連が相手でしたから、話はアメリカも絡むので、簡単に手をつける事が出来なかったのは分かります。しかし新生ロシアが経済苦境にあった１９９０年代に話を進められなかったのは、はやり日本の外交が受け身だと言う事です。そしてその背景は、日本のほとんどの政治家が外交に関して受け身しか知らない、、、という事なのでしょう。しかし皆無、、、という事ではありません。石原都知事が尖閣諸島の東京都による買い上げを申し出た、この行動は「能動的外交」の一つの例でしょう。
相手の嫌がる事をしないようにしようとするのが日本人だと言います。それはそれでいい面もありますが、様々な国との外交ではマイナスになる事が多いと思います。
２１世紀とは言え、相手をみては国際法も他国との合意も翻す国々はまだまだあります。そんな世界で「ご用聞き」のような外交では、損ばかりを引き受ける事になります。また人間関係の「友達」的感覚での「友好」はあり得ません。国は多くの人間があつまり様々な利益を（ある程度）集約する単位です。そしてその利益を極大化しようとすると、どうしても他の国の資源や資金、そして労働力を得ようとする事になり、その得る努力の一つが戦争なのです。そして相手のその努力から身を守る方法の一つも戦争なのです。
ナチスドイツの国家の「生存圏」という考え方は、ドイツ国家が必要とするならどこまでも相手の領土を取り、その資源も人力も搾取してもいいし、それが優秀人種のドイツ人に神が許した特権である、、、という考え方でしたが、要するに相手国家やその国民の生存権を無視した考え方でした。イギリスのチェンバレン内閣は「ご用聞き」外交をしてナチスドイツの領土拡大を助けたため、ヨーロッパのほとんどはナチスドイツの手に落ちる事になります。結局、ナチスドイツの拡大を止めたのはその拡大主義に対抗する戦争であり、それはチャーチルのイギリス、スターリンのソビエト、そしてルーズベルトのアメリカによって戦われました。特にイギリスとソビエトは自国領土と国民の生存を賭けての戦いでした。
立ち向かわなければならないとき、戦争は必要なのです。さもなくば滅びる、、、それだけです。戦争の大義も名文も、その国の高潔さも残酷さも、戦争の勝ち負けを決めてはくれません。生存を賭けての戦争は必要な戦争なのです。そして「その時」に立ち上がらなくては、取り返しがつかないのです。負けるにしても、失う物を最小限に抑えるために戦わなければ、全てを失う事になります。
そして失った後で、泣き言を言っても、取り返すのは簡単ではありません。
「その時」に立ち上がらずに逃げたため、住処を失った人々の話をしましょうか、、、。それはカナンのアラブ人達です。
普段、彼らはパレスチナ人と呼ばれます。ただし、パレスチナ人という人種とか民族がいる、、、というのは早計です。大きな枠組みで言えば、彼らは昔「カナン」と呼ばれた場所、つまり今のパレスチナ地方に住んでいる／いたアラブ人です。中東は民族と言えばアラブ人を指す事が多く、国と民族のアイデンティティーが一致しない事が普通です。サウジアラビア人もアラブ人、シリア人もアラブ人、イラク人もかなりがアラブ人種に入ります。エジプト人もアラブ人です。
イラン人は基本的にアラブ人ではありません。彼らはペルシャ人です。間違うと怒られます。アラブとペルシャは違うのです（←少なくとも彼らはそう思っている）。
アラブ世界のメジャーな宗教はイスラム教なので、アラブ人＝イスラム教徒と取る事も出来ますが、しかし、中東はユダヤ教とキリスト教の発生地でもあるので、少数ではあってもユダヤ教徒とキリスト教徒がいます。この地のキリスト教はローマ教皇を頂点として世界に広がるカソリック派よりも古い原始のキリスト教であり、その地理的位置から、東欧とロシアに広がる正教（オーソドキシー）派とも関連しているのは言うまでもありません。
パレスチナ人の中にはキリスト教徒も結構います。また人種的にパレスチナ人の祖先にはユダヤ人達も入るので、イスラム教とか人種が必ずしも現在「パレスチナ人」と呼ばれる人達の団結訴えるのに絶対の尺度となり得ない部分もあるのです。
因に極東の国のルーピー鳩は「パレスチナ人の民族自決の権利」に共感しているような発言をしているらしいですが、「パレスチナ民族」というのは、中東和平への道筋を付けるため、この難民となってしまった人々をまとめ交渉する事の出来る政治体 ― 英語で「Polity」と呼ぶもの ― とその代表を作り上げるために編み出した、人工的で観念的な民族なのです。「難民としての苦難を共有している」という条件ができて初めて民族として団結できた人達であって、パレスチナ問題が起きるまで彼らにパレスチナ人という自覚も意識も、そして政治体も国もありませんでした。それまで彼らは「パレスチナの地に住むアラブ人」というアイデンティティーで暮らして来た人達だったのです。
中東和平の交渉がまとまらない一つの理由は、「パレスチナの地に住むアラブ人」達が一つの責任のある政府を持っていない事だったのですが、それは彼らが自分たちで作った国を持った事が無かった事が原因です。現在のパレスチナ自治政府というのは、イスラエルに対抗するために出来た幾つかのテロリスト集団を何とか政治的話し合いのテーブルに付かせるため、国連や大国の干渉によって政治団体のようなものに変質させ、このテロリスト団体に政党のような役割を与え、そこへ（形ばかりの？）選挙をパレスチナ難民地域のホンの一部（イスラエル内にあるパレスチナ自治区）で行って出来た政府です。パレスチナ解放機構（PLO)やファタハ、ハマス、、、と言った何処までテロリストで何処からマトモな政治政党なのか、予断を許さないグループがこの自治区の権力を競っているのです。
こういう暴力団的政治政党団体（？）のもう一つの顔は人権活動団体であり、パレスチナ難民地域での医療、教育、就職斡旋に始まり、外国からの民族自決に共感する（無知・無邪気な）NGOや個人の受け入れもやっています。国としての制度が行き届かないのと、多くのパレスチナ人は貧しいので、僅かな福祉サービスを提供するだけでその地域のパレスチナ人の支持を囲い込む事が出来ますが、逆に他の団体が同じ事しては支持基盤を失うので、他の団体が活動地域を拡大する事を恐れ暴力抗争になる事が多いのです。そうなるのも、こういう人権団体が、実はテロリスト団体であるからです。
無知・無邪気な外国人はイスラエル軍との最前線にデモ隊として駆り出される事もあります。イスラエル軍は人権団体の顔をしたテロ・グループを長年相手にしてきました。そして時には痛い目にもあってきました。ですからパレスチナ側の狙いが人権活動に来た外国人をイスラエル軍に襲わせ、それをイスラエルの非人道的行為として世界に宣伝する事だと分かっていても、強く出ざる得ない場合もあり、それが時に悲劇を起こします。
しかし、パレスチナ人の団結は脆いようで、１９９４年のオスロ合意後進んで来た「パレスチナ民族」の代表としてのパレスチナ自治政府は、パレスチナ内のグループ同士の権力争いが裏目にでて、現在は「ヨルダン川西岸地区の政府」と「ガザ地区の政府」に分裂中です。
オスロ合意と国連が進めるのは、イスラエルの存続とパレスチナ国家の樹立です。つまりどちらの側にも一定の国土を与え、一国として認め、その上で両国が戦争せずに両国関係を築く事です。英語では「Two-State Solution」と言われます。しかしパレスチナ人の間で大きな影響力を誇る（？）武装グループ・ハマスはイスラエルの存続を認めてはいません。そしてこのハマスが現在ガザ政府の中心となっているのです。勿論、ハマスは「イスラエル消滅」を公言して憚らないイランのアフマディネジャド大統領と繋がっています。アメリカは基本的にイスラエルのお友達ですので、「イスラエル消滅」を唱えるイランが嫌いで、だからイランのお友達のハマスも嫌いで、そのハマスが大っぴらに隠れ住んでいる（？）事を許しているシリアが嫌いです。
さて、現在のパレスチナ問題ですが、その始まりはどうだったのでしょう？ カナンのアラブ人達は如何にして住処を失い、難民となったのでしょう？ 彼らの経験から領土問題に揺れる我々日本人は何を学べるのでしょうか？
パレスチナ問題発生の前段階の背景として、ヨーロッパで進行したユダヤ人迫害は外せません。特にナチスドイツの政策はユダヤ人をどんどんパレスチナへ集結させる大きな原動力となりました。しかしこの集結して来たユダヤ人達は暴力を使ってパレスチナの地に入って来た訳ではありません。大体、彼らも国が無くヨーロッパから中東と幅広く散らばっていた訳で、きちんとした軍隊を直ぐに組織出来た訳はありません。そして当時パレスチナを支配、、、否、管理していたのはイギリスです。第一次世界大戦後、消滅したオットーマントルコ帝国の多くの領土は今の国連の前身にあたる国際連盟によって統括管理される事となります。パレスチナ地域はそのオットーマントルコ帝国の一部で、国連から信託委任統治するよう命令された（？）のが当時の大英帝国、つまりイギリスだった訳です。治安もイギリスが責任をもっていたため、イギリス軍が派遣され駐留していました。そしてイギリスが、国家を作った事のないパレスチナの地に住むアラブ人に代わって地元政府の機能を果たしていたのです。ただし、当然ですが、民主主義的制度は無く、イギリス人がイギリス政府から派遣されて、大きな顔をしていた訳です。
さて、ヨーロッパでの迫害に疲れ、また当時はやったシオニズム運動に感化されパレスチナの地に戻ってきたユダヤ人達は、ちゃんとお金を払って地元のアラブ人（後のパレスチナ難民）から入植地を買いました。その取引を法律上正式に行えたのは、そこにイギリスの派遣政府があったからです。入植運動を進めるためユダヤ人ネットワークを使い、お金を集め、土地を買い、入植地を拡大していった訳ですが、最初はともかく、だんだん数が増えてくるユダヤ人を見て、当然地元のアラブ人達は不安になってきます。ここのアラブ人達は貧しい人達でしたから、土地を売ってお金になるときは嬉しかったのですが、、、。
で、地元のイギリス派遣政府にユダヤ人の入植を制限して欲しいと言い出します。イギリス頼みです。自分たちの政府がないって、そういう事です。
で、イギリス人達。口では何と言おうとも、心の底ではユダヤ人にヨーロッパから出て行って欲しい、、、。イギリスは大陸ヨーロパに比べればユダヤ人迫害はマシな方なのですが、大陸で迫害されたユダヤ人がブリテン島へ大挙して来てもらうのは勘弁して欲しい、、、というのが本音だったのでしょう。また、第一次世界大戦後、直ぐにバルファ宣言(Balfour Declaration, 1917）を出していて、ユダヤ人によるパレスチナの地での国家建設に賛成の意を表明していた経緯もあり（しかしチャーチルはバルファ宣言の趣旨はユダヤ人国家建設ではない！とアラブ人に言っていた）、第二次世界大戦前どんどんパレスチナの地に集まってくるユダヤ人を尻目に、見て見ぬフリをしていたと言えるでしょう。
イギリス派遣政府に今一歩相手にされずますます不安に駆られたアラブ人達の中から、ユダヤ人とその入植地を襲う人達が現れます。ま、現在のPLOとかハマスの前身ですね。テロ活動でユダヤ人の入植運動に対抗する訳です。
目には目を、歯には歯を。ハムラビ法典のこのルールは、実はユダヤ教の聖典である旧約聖書にもあります。テロにはテロで対抗を！、、、と、ユダヤ人入植地を守るため、自発的に武装グループが幾つかユダヤ人社会に発生します。そして徐々にまとまって行くパレスチナのユダヤ人社会がその武装勢力と協力体勢に入って行くのです。因にその武装勢力のなかで一番整っていたのが、現在のイスラエル軍の起源となる「ハガナー」と呼ばれる勢力でした。ハガナーを始めとするユダヤ人武装勢力がユダヤ人入植地を守るため、アラブ人武装勢力と小競り合いをするようになります。
そんな状況がある一方で、第二次世界大戦が終わり、国連が国際連盟の信託委任統治システムを引き継いだ事は引き継いだのですが、イギリスに対する信託委任統治依頼の期限は１９４８年５月１４日を持って切れる事になって、延長はありませんでした。アメリカは制度の維持を画策したようですが、現地＆アメリカ社会に影響力のあるユダヤ人達に反対されて行き詰まったようです。結果、イギリスの派遣政府と軍はその日に合わせて撤退する運びとなります。
アラブ人武装勢力とユダヤ人武装勢力が小競り合いをしていた中で、イギリス軍の存在はパレスチナの治安を辛うじて保っていたものでした。しかし、その緩衝の役割を果たしていたイギリス軍が撤退する事が明らかになるにつれ、両者の武力抗争はエスカレートして行きます。イギリスは「もう、勝手にやれ！」モード状態。実際、イギリス人達もこの抗争に巻き込まれて死者をだしていたくらいですから、さっさと出て行きたかったのです。
ユダヤ人武力勢力グループはアラブ人の村々に潜むアラブ人武力勢力をあぶり出すため、村々を回り戦闘を繰り広げるようになりました。「村全体を襲いたくは無かったが、村人達の家に隠れているんだからしょうがない！」というのが彼らの言い分です。しかし、アラブ人側から見れば、ユダヤ人テロリスト軍団がアラブ人を殺しに来た、、、となる訳です。
さて、そんな不穏な雰囲気の中で、事は起きます。
ある日、ユダヤ人武力勢力はデイル・ヤシーン村を攻撃。多くの村人（？隠れていたテロリスト？）が犠牲になりました。所謂、デイル・ヤシーン事件です。英語ではDeir Yassin massacreと言われ、『虐殺』として認識されています。この村はエルサレムの近くにあり、生き延びた村人がエルサレムまで逃げて来て、エルサレムのアラブ人達へ虐殺の事実を伝えます。そしてアラブ人達はそれをアラブ世界に広めるため、事の次第をラジオ放送する事にしました。そしてユダヤ人武装勢力によるデイル・ヤシーン村での村人（？）の殺害、妊婦へのレイプ、子供の虐殺、、、と電波に乗せて発表したのです。
ラジオ放送でこの事件を伝える目的の一つは、アラブ人社会を鼓舞し、ユダヤ人と更なる対決する姿勢を示す事でした。少なくともラジオ放送を企画し放送した側は、「この虐殺を伝えれば多くのアラブ人達が立ち上がる！」と思ったのです。確かにラジオ放送をした人達やアラブ人武装勢力はユダヤ人への憎しみを募らせ、多いに盛り上がったかも知れません。しかし、普通のアラブ人は、いや、少なくともパレスチナに住むアラブ人達は、そこまで勇敢では無かったのです。
放送後、パレスチナのアラブ人達は、まだ襲われていなくても我先にと村々から大脱出を始めます。自分たちの村を守らず、とにもかくにも逃げる事にしたのです。この脱出はイギリスの信託委任統治が終わり、イスラエルが独立国家樹立の宣言をし、周辺国５カ国（エジプト、シリア、イラク、トランスヨルダン、レバノン）から即刻侵攻され（後でサウジアラビア、イエメン、モロッコも加わって８カ国）、ごたごたしている中でも続きました。結果、パレスチナのアラブ人の半分、つまり約７５万人が自分たちの住処を守らる努力もせず、さっさと逃げ出したのです。
パレスチナのアラブ人達がさっさと逃げ出したので、イスラエル建国に燃えるユダヤ人には好都合。「要らないなら、貰うよ」とばかり、しっかりと土地を取って居座ってしまったのです。以来、難民となったアラブ人達は家に帰れなくなりました。
パレスチナのアラブ人があまりに簡単に逃げたのは、甘えがあったと思います。彼らはすぐに隣国のアラブ人国家が、アラブ民族の誼みとユダヤ人への嫌悪感から軍隊を派遣してユダヤ人をやっつけて、占領された村々を解放してくれて、自分たちは帰れる、、、と、自分たちで戦う事は考えなかったのです。アラブ兄弟達が助けてくれるから、、、と。要するに他力本願だった訳です。自分たちでどうにかするのではなく、誰かにやらせて、その結果を貰おう、、、という。
確かにアラブ人国家は束になって産声を上げたばかりの国家・イスラエルに襲いかかりました。しかし、今やイスラエル人となった元ユダヤ人達は侵攻して来た隣国の軍隊を押し返しました。そしてしっかりとパレスチナの地を握って離さなかったのです。
おまけに、デイル・ヤシーン事件にはアラブ人には笑うに笑えない「おまけ」があります。実は事件は誇張されて放送されたのです。レイプや子供の虐殺は無かったのです。それは村から逃げて来た人達も証言しています。その中には放送前から放送内容に反対した人もいたそうです。６００人程度の村で１２０人程度は亡くなっていますが、その中には本当のアラブ人武力勢力もいたでしょうし、妊婦へのレイプや子供の虐殺の話の部分は完全に放送した人達の作り話だったのです（♪ジャジャジャジャーン！！！）。
つまり、ユダヤ人への憎しみを煽り、ユダヤ人と戦わせようという思惑で付いた嘘は、あまりに効き目がありすぎて、（もともと臆病で他力本願だった）パレスチナのアラブ人の大脱出を招いてしまったのです。
そしてパレスチナのアラブ人は難民となったのです。
(次回に続く）
by tna6310147
不法就労猫、発見？